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表土は植物の生育に最も密接な関係があり、表土がなくなると作物生産に及ぼす影響が大きい。
フ口ンガス(CFC)米ゼネラル・モーターズ社のトマス・ミッドグレイが一九二八年に初めて合成した有機化合物。
塩素とフッ素、炭素から成り、正式には、「クロロ・フルオロ・カーボンズH略称CFC)」という。
一九三二年に米デュポン社が工業化に成功、「フレオン」という商品名をつけたため、フロンガスとかフレオンガスと呼ばれるようになった。
化学的に極めて安定な無色、無臭の気体で、一気圧のときは氷点下二九・八度以下で液体となる。
不燃性で、不爆発性、無毒という安全性の高い物質で、殺虫剤や消毒剤などのスプレーや、冷蔵庫、クーラーなどの冷房、電子部品の洗浄剤として幅広く使われている。
オゾン層を破壊する能力が高い、として国際的に生産・使用を規制する対象に加えられたのは、フロン五種類と、フロンと同様の化合物で臭素が含まれている「ハロン」の1211、1301、2402の三種類。
宣言は、五種類のフロンと三種類のハロンのニ000年までの全廃のほか、四塩化炭素、トリクロロエタンについてもできるだけ早く全廃するよう求めている。
さらに、途上国への技術移転や資金援助が必要だとしている。
同会議に参加した八0ヵ国の全会一致で採択された。
緑の革命環境問題資料集一九六0年代後半に収穫量の多いコメ、小麦などの品種の開発が進み、普及した。
この開発・普及を中心とした技術革新のことを「緑の革命」(グリーン・レボリュ－ション)と名づけている。
開発された高収量品種は①日本の小麦「農林一０号」の遺伝子を受け継ぐ米国のゲインズ小麦に改良を加えたメキシコ小麦(一九六三年、メキシコのトウモロコシ・小麦改良センターの開発。
研究指導者のボ－ローグ博士はノーベル平和賞を受賞)②一九六五年、フィリピンの国際稲研究所(ロックフェラー、フォード両財団の出資)が開発、「奇跡のコメ」と呼ばれた新多収短稗稲品種「IR8」など。
メキシコ小麦はインドのパンジャブ地方、また「IR8」はルソン島を中心に、いずれも世界的にコメの増産に貢献した。
しかし、これらの高収量品種は化学肥料、農薬、水利施設、機械化を必要としたため開発途上国の階層分化を促進し、生態系を混乱させた一面もある。
一九七七年以来、西ドイツ各地の原子力発電所や核燃料再処理工場の建設予定地などでの反原発闘争を基盤に地方議会の議席数を増やし、八０年一月、「緑の党」の全国組織を結成した。
八三年三月の総選挙で二七議席を獲得、連邦議会への初進出を果たした。
八八年時点の党員数は約四万二０００人といわれ、支持者は若者、女性に多い。
指導層は中産階級出身の知識人。
「緑の党」は議員と党役員の兼任を認めず、議員は四年の任期のうち二年で他の者に交代、歳費は労働者の平均賃金と経費を差し引いた額を党に納めさせている。
地球を破壊に導く軍拡反対、環境保護、大企業活動の規制、労働環境の改善、管理社会化による人間疎外の告発などに取り組み、既成政党を脅かしている。
緑の党は現在、西ドイツのほか、英国など西欧諸国で活動している。
モントリオール議定書「オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書」が正式名称。
フロン規制の枠組み条約であるウィーン条約に基づいて、一九八七年にモントリオールで聞かれた国際会議で採択、八九年一月発効した。
八六年度の生産・消費量を基準に、一九九二年度は基準量以下に、一九九七年度までは二割減、九八年度以降は五割削減する。
八九年九月現在の加盟は四四ヵ国と、今世紀末に全廃するという八九年五月のへルシンキ宣言によって見直しが進められている。
焼き畑農業熱帯および温帯の森林を伐採して火入れ、灰を肥料にして数年間、作物を育てる農業。
転々と耕作地を変え、放置された耕地が森林として再生するのを待つ。
掘棒を使ってタロイモ、キャッサパなどを栽培する根栽型と、手ぐわを使用してアヮ、キピなどを育てる雑穀型がある。
途上国の熱帯林地域では、人口の急増から、森林を伐採して焼き、作物を栽培する焼き畑農耕の面積が急激に増え熱帯林破壊の大きな原因となっている。
ラムサール条約正式名称は「水鳥の生息地として国際的に重要な湿地に関する条約」。
一九七一年、イランのラムサールで開かれた国際会議で採択されたことから、ラムサiル条約ともいわれる。
現在五二ヵ国が加盟、三年ごとに締約国会議を開いている。
条約に登録されている湿地は世界で四二一ヵ所。
日本では釧路湿原、伊豆沼・内沼(宮城県)、屈斜路湖(北海道)の三ヵ所が登録されている。
日本政府は一九八九年一０月、九三年に聞かれる同条約の第五回締約国会議の日本招致を決めた。
ワシントン条約正式名称は「絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約」。
その名のとおり、絶滅の危機に瀕した野生動植物を保護するため、原産国と輸入国が協力して国際取引の規制・禁止を定めた条約である。
生きた動植物にとどまらず、死んだもの、剥製、製品、毛、爪なども対象に含まれ、その種の置かれている絶滅の危機の程度に応じて附属書I、附属書Hに分けられ、具体的な保護措置が規定されている。
附属書Iは「絶滅のおそれのある生物」について商業目的の取引を禁止し、原産国の輸出許可と輸入国の輸入許可がなければ国際取引はで環境問題資料集きない。
附属書Hは現時点では絶滅のおそれはないが、取引を規制しなければ絶滅のおそれの生ずる動植物を対象に掲げ、一定の条件が充たされた場合には原産国の許可を得たうえで商業目的の国際取引を行なうことを認めている。
日本は一九八０年(昭和五五年)七月、批准したが、関連園内法が業者保護を理由に制定されず、条約違反の輸入が多く、加盟国から強い非難を受けた。
七年後の八七年(昭和六二年)三月、ようやく園内法である「絶滅のおそれのある野生動植物の譲渡の規制等に関する法律」全一九条が制定され、同年六月二日に公布された。
同法は圏内での流通について「譲渡禁止の原則」と「登録制度」の二本立てで対処しているが、密輸は依然なくならない。
また日本はタイマイ、イリエワニ、アカオオトカゲなど一一品目を同条約の規制を受けない「留保しとし、輸入を認めてきた。
このため諸外国は日本の象牙密輸入によるアフリカゾウなどの減少と、この留保品目の多いことを非難している。
一方、日本政府は一九九一年に開催される同条約の締約国会議の開催国に立候補することを八九年、ロ－ザンヌ(スイス)で開かれた同条約締結国会議で表明した。
あとがきに代えて本シンポジウム企画は、成功裡に終了の後、毎日新聞社内で社員表彰規則による「社長賞」を受けた。
十月末の一夕、内輪の祝い会があった。
企画にご協力いただいた社外の多くの関係者の方々が、「内輪」の顔で駆けつけて下さったのに感激した。
その席で、お客さま代表格として加藤シヅエさん、黒田俊夫さんがスピーチに立った。
本書を通読していただければわかるように、このシンポジウムの生みの両親(おばあさん、おじいさん？)のようなお二人である。
両先生は口々に「毎日新聞社の人口問題調査会が設立四０周年で大輪の花を咲かせた」「環境問題に人口の視点を加えたことで、内容が身近になり、人間的になり、厚味を加えた」と話された。
あとがきに代えてこのシンポジウムの成り立ち(つまりは本書上梓のいきさつでもある)を記すには、右の「人口問題調査会」にちょっとふれる必要がある。
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